介護事業所開設時の年間研修計画への導入事例

大阪府下の社会福祉法人様が新しく特別養護老人ホームを開設する際に、施設の研修計画を作成する際に、当法人に依頼があり、介護事業所の研修の年間研修計画の作成のお手伝いと年間研修計画の研修実施を致しました。
介護事業所の年間研修計画に必ず必要となる「人権（尊厳）」「高齢者虐待防止・身体拘束廃止」「ターミナル研修」「感染症」等を取り入れ、その他、「介護職の職業倫理」「認知症」「介護技術」等の科目を１０日程度導入しました。
開設後は、月に１回程度（年間１０回ほど）事業所研修として上記の内容の他に、「接遇」「緊急時対応」「リスクマネジメント（事故防止）等を定期的に実施させて頂きました。

 

今回、ご依頼を頂いた背景には、開設時のオープニングスタッフの退職が今まで悩みであり、オープニングスタッフが続かないことを課題と感じておられました。今回、当法人にご依頼されたのも、そのオープニングスタッフの離職を少しでも減らしたいとのことでした。

 

 

実際に、研修計画に沿って研修を行った結果、開設１年後の離職者数は数名（１ケタ台）でした。その退職者の離職理由も明確で体調不良（ご自身の病気）、引っ越し（配偶者の転勤）等で、事業所への不満で退職したと思われるスタッフは見当たらなかったとの事でした。
この結果を踏まえ、次年度以降も継続して事業所の研修計画の計画から実施までを当法人でお受けさせて頂くことになりました。

 

 

この事例の中で、重要なのは研修計画の計画の作成段階でどのような研修効果を目的として、どの様な組立（内容）を実施するかということがポイントです。必要な科目をただ組み合わせ行うだけでは効果はありません。
科目名が違うものでも、伝える中身（内容）は統一して伝えておくことが重要です。
例えば、接遇では目線が大事と伝えた場合、介護技術でも目線の大事さを伝え、認知症の科目でも目線や接し方の大事さを伝える等です。

 

 

このように、介護事業所様では、年間研修計画を立て、研修の実施が義務付けられており、どの介護事業所様も課題に感じられる所だと思います。
従業員が研修を実施する介護事業所様も多いと思いますが、従業員のレベルではなかなか伝えたいことが伝えられないまま資料だけを配って読んで終わってしまうことも多く、とても残念に感じます。

 

 

当法人は、介護職の人材育成だけに特化して行ってきたノウハウがあります。
それを十分にご活用頂き、有効な研修時間にして頂ければと思います。
そして、介護事業所の従業員様が研修講師となって自施設で研修を有効に行えるようサポートもさせて頂きます。
是非、ご相談下さい。

 

介護講師派遣を利用し介護事業所研修を実施しようと思っても、「人が集まらない」「時間がない」などを理由に実施できないという相談を多く受けます。

そこで、オンライン動画セミナーはいかがでしょうか？

オンライン動画セミナーでは、好きな場所で好きな時間に好きなだけ（何度も）動画を見ることができます。